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Androidユーザーはモバイル・マルウェア対策が最も手薄――「何らかの教育が必要」と専門家は指摘

 2011年前半にモバイル・マルウェアが爆発的に増加し、Androidデバイスが感染する可能性が年初と比べて2倍以上に高まったとする調査報告が発表された。だが、別の調査報告は、Androidユーザーは、セキュリティ問題に対する意識が最も低く、自分のスマートフォンやタブレットをマルウェアから守る対策が最も進んでいないことを示している。

 前者の調査報告は、マルウェア対策ソフトウェア・ベンダーの米国Lookout Securityが8月3日に、後者の調査報告は、コンシューマー・エレクトロニクス製品の購入/レビュー・サイトの米国Retrevo.comが8月2日に発表した。

 Retrevo.comが発表した最新のGadgetology調査報告(Gadgetologyとは、ガジェット、心理学、人間行動論を組み合わせたものとされる)によると、「自分のデバイスがウイルスやマルウェアに感染することがありうるか」という質問に対し、調査に回答したAndroidユーザーの27%が「わからない」と答えており、この割合はiPhoneユーザーの30%よりも低い。だが、「はい」と答えた割合は、iPhoneユーザーの36%に対してAndroidユーザーは32%となっている。これは、マルウェアの脅威の存在を意識しているユーザーの割合は、iPhoneユーザーのほうがAndroidユーザーよりも高いことを示している。

 また、「デバイスが盗まれた場合に備えて、自分のデータが不正使用されないように対策を講じているか」という質問に、Androidユーザーの39%は、「何も対策を講じていない」と答えている。「デバイスをパスワードで保護している」と答えたAndroidユーザーは49%と半分に満たず、「他の対策を講じている」と答えた割合も19%にとどまる。これでは、Androidユーザーはモバイル・マルウェア攻撃の格好の標的になってしまう。

 データの不正使用の防止対策を講じているかという質問は、iPhoneユーザーとBlackBerryユーザーに対しても行われた。両デバイスのユーザーが対策を講じている割合は、概してAndroidユーザーよりも高いが、大幅に高いわけではない。しかし、こうしたモバイル・デバイスのセキュリティ状況は、プラットフォームによって歴然と異なっている。

 米国Appleは、iOSアプリとApp Storeを厳格に管理している。このいわば「箱庭型」アプローチのために、iOSアプリにマルウェアを紛れ込ませてApp Store経由でiOSデバイスに配布することは、非常に困難になっている。ユーザーがiOSデバイスを“ジェイルブレイク”し、非公認アプリ・ストアからダウンロードを行わなければ、不正なiOSアプリの被害にあう可能性は小さい。

 Gadgetology調査報告は、次のように指摘している。「オープンソース・ベースのAndroidを搭載するスマートフォンは、はるかにマルウェア攻撃を受けやすい。だが、このことを認識しているAndroidユーザーは少ないようだ。プラットフォームにかかわらず、スマートフォンを狙った攻撃が広く拡大し、センセーションを巻き起こした例はまだないことが、潜在的な危険をユーザーが意識していない原因なのだろう。しかし、多くのスマートフォン・ユーザーが、自分のデバイスがウイルスやマルウェアに感染することがありうるかどうか、『わからない』と回答していることからすると、何らかの教育が必要になっているのかもしれない」

(Tony Bradley/PC World米国版)


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FacebookとGoogle+に見る友達関係150人限界説

 気のおけない友人関係は、150人までが限界だという話がある。
 『友達の数は何人? ――ダンバー数とつながりの進化心理学』(ロビン・ダンバー著、藤井留美訳、インターシフト刊。原題は『How Many Friends Does One Person Need?』)によると、この数はFacebookやMySpaceが盛んな現在でも変わらないという。それは、脳の「大脳新皮質」の大きさによって決まってくるのだそうだ。

【遠藤諭の「コンテンツ消費とデジタル」論:FacebookとGoogle+に見る友達関係150人限界説】

 FacebookやMySpaceでの友達の数も、だいたいこの平均150人の範囲に収まり、200人以上友達がいるという人はほんの一握りだという。

 もちろん、人間にはさまざまな規模の集団があって、たとえば狩猟・採集社会では、30~50人程度の集団が形成される。一方で、部族全体の規模は500~2500人程度にもなるが、その中間に「クラン」(clan=氏族)という集団がある。狩猟場や水源の共有などはクラン単位で行われ、これの統計的な平均は150人になるという。

 こうした人のネットワークの規模は、3倍の数で同心円的に大きな集団になるとも論じられている。いちばん内側が3~5人の特に親しい友人で、何かあったらすぐ駆けつけてくれるような関係。それが段階を踏むに従って、5→15→50→150といった人数になる。

●Google+は「うわさ話」、Facebookは「告白」!?

 Googleが新しく始めたSNS「Google+」のテスト運用が始まって、あっという間に全世界で2000万人以上が登録、利用している。世界で7億5000万人という会員を擁するFacebookと、このGoogle+との戦いは、いまネットの世界の最大の関心事といっていい。この2つのサービスにはどんな違いがあり、この戦いというのはどんな意味を持つのだろうか?

 GoogleもアピールしているFacebookとの違いは、「サークル」という概念があることだ。Facebookには「友達」という1つのつながりの概念しかなく、友達であるか否かは完全にオン/オフで表現される。「友達かもしれない」というあいまいな状態がないため、米国では一時期、「Unfriend」(友達解除)という言葉が話題になった。

 それに対して、Google+は、ネット上の友達や知り合いをサークルに振り分けるという発想だ。「Google+ってどう使ったらいいか分からない」という声も聞くが、ただの友達仕分けツールなのだと考えると分かりやすい。ちなみに前回のコラムでは「Google+はクラウド時代のトモダチコレクションなのか?」などと書いた。

 友達をそれぞれのサークルに振り分けることで、個々のサークルに向けて発言したり、会話のストリームを眺めたりできるようになる。現実のサークルと混同しそうになるが、まったく異なるのは、他人のGoogle+において、自分がどんな名前のサークルに誰と一緒に扱われているのかは見えないことだ。Google+のサークルは、各人のご都合主義がぶつかり合わない、うまい具合のソーシャルグラフになっている。

 一方、Facebookで「~さんからからFacebookの友達リクエストが届いています」とくると、ちょっぴり緊張が走る。「~さんがGoogle+であなたを追加しました」は、そこまでの緊迫感はない。Facebookが改まって「付き合ってください」と告白される感覚であるのに対して、Google+は「うわさ話をされた」というくらいの違いがある。

 ところで、Google+には、あらかじめ4つのサークルが用意されている。はじめてアクセスしたときに「おやっ?」と思われた人もいると思う。「友だち」「知人」「フォロー中」「家族・親戚」の文字通り“サークル”が画面に現れる。これは、ちょうど『友達の数は何人?』の著者である進化心理学者のいう、友達、知人、あるいはクランなどの集団があてはまるのだろうか?

●日本のSNSなら、いっそ「カワイイ!」ボタンを

 Facebookで驚かされるのは、とにかく利用者に対して「友達」を見つけてつなぐことを、あの手この手で執拗に求めてくることだ。Facebookの画面右側は、さまざまな友達の活動や広告が表示される非常に特徴的な部分だが、ここに「~さんが友達検索ツールを使いました」などとこれ見よがしな情報も表示されたりもする。

 人間にとって「人と会う」ということは、人生のトピックの1つといってもよい。Facebookは、そうした心理的なエネルギーによって活性化されているサービスなのだ。そして、「友達リクエスト」を「承認」すれば、また別な「友達リクエスト」が届くようになる。

 これは何かの感染かチェーンレターのようなものではないかと思えるほどだが、せっせとみんなでFacebookのためのデータ構築を手伝ってあげているという見方もできるだろう。

 仮に友達の数の平均が「150人」だとすると、その150人の完璧なネットワークがFacebookの生命線なのだ。一方、Google+は実名性のあたりなどに少し甘いところがあるが、3倍数で増える5人、15人、50人、150人といったサークルを自在に管理できる。

 いずれにしろこの2社には、150人のリアルな人のつながりというものが見えていると思う。それに比べて、日本のソーシャルメディアは「友達だから手をつないでおこうね」といった遊びの感覚でできている傾向が強いのではないかと思う。

 もちろん、日本と米国では人のつながりも社会のしくみも異っている。Facebookの根底には「父親が息子のガールフレンドの名前を知っている」とか、「ホームパーティなどを頻繁にやるような文化」があると思う。事実、私の知り合いの米国人は、そうしたライフスタイルがいかにFacebookとマッチしているかを説明してくれた。

 それならば日本のSNSは、徹底的に日本の文化に根ざした作りにすればよいではないかとも思う。mixiは、「チェック」とか「イイネ!」とかではなく、「カワイイ!」ボタンを作ればいいではないかと思うのだ。

●「超巨大」から150人の積み重なりへ

 しかしここで重要なのは、もう「Facebookやmixiが人々の生活にどこまで便利でマッチしたサービスを提供しているか」という次元の話ではなくなっているのではないかということだ。友達が「なんとなくつながっている」という話と、「リアルのつながり150人」が完成しているというのは、まるで話が違うではないか。

 FacebookのCEOマーク・ザッカーバーグは、「100年ごとにメディアは変化する」と発言したことがある。100年前というのは、電話やラジオが発明され、やがてテレビが登場した、マスメディア4媒体の時代である。これまでのネット上のメディアも、基本的にはこれの延長上にあったというわけなのだ。

 いまあなたが読んでいるWebページも、いままで紙に印刷していたものを「オン・ザ・ウェブ」化したものといってよい。いままで、新聞や書店などを通して「デリバリー」されてきたものが、電子的なネットワークを通じてPCやスマートフォンの画面で見られるようになったというくらいの違いしかない。

 それが、文字通りSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)から「ソーシャルメディア」と言い換えられたように、150人のネットワークの積み重ねが情報インフラになったということなのだ。発信と受信が同列になることもでき、受信側が「+1」や「いいね!」でその情報の伝達性を上げることもできる。こうした時代が訪れていることについて、Googleも同意したというのがGoogle+なのではないだろうか?

 7月20日(現地時間)、Googleは、「Google Labs」を終了すると発表した。Google Labsには、同社の社員が勤務時間の20%を使って自分のプロジェクトをやってよいというルールから生まれたサービスが多い。この発表がGoogle+と直接関係するかどうかは不明だが、「より重要なプロダクトへの集中」がその目的だというのだ。

 150人のネットワークは、いままでGoogleが扱ってきたような、Google流に言う「超巨大」(very very large)に比べるとえらく小さく見える。しかし、それは150人ごとの小さな世界に対して「正しい答え」をもたらすというメカニズムなのだともいえる。もちろん、これからも検索の価値はあるだろう。しかし、時代が大きくシフトし始めたのだ。Google+対Facebookの戦い、これからどう展開していくのか? 来年春には、Facebookは株式を公開すると言われている。

【遠藤諭、アスキー総合研究所】



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科学者が実証「最も確実に人を泣かせる映画」第1位は?

 [映画.com ニュース] 人を確実に泣かせたいときは、1979年の映画「チャンプ」(フランコ・ゼフィレッリ監督)のラストシーンを見せればいい。そんな研究結果が明らかになった。

マイケル・ベイ強し! 「映画史上最も騒々しい映画」10本

 米Smithsonian.comによれば、米カリフォルニア大学バークレー校心理学科のロバート・レベンソン教授らは、1988年ごろから心理学研究所での実験の際、人に「悲しみ」「喜び」「怒り」などの感情を喚起させるのに有効な映画のシーンに関する研究を始めた。同僚の研究者、映画評論家やマニア、ビデオ店スタッフの意見を参考に、数年間で250本以上の映画を精査。そこから選りすぐった78作品を使って、約500人を対象に実験を行った。

 その結果、最も純粋に“悲しみ”を喚起し、確実に人から涙を誘ったのが、落ちぶれた元世界チャンピオンのボクサー(ジョン・ボイト)と幼い息子(リッキー・シュローダー)のきずなを描いた「チャンプ」のラストシーンだったという。当時8歳だった子役シュローダーは、同作の演技でゴールデングローブ賞新人賞を受賞。なお、次点には「バンビ」(42)のバンビが母親を失うシーンがランクインした。

 ちなみに、最も“楽しさ”を喚起したのは、「恋人たちの予感」のメグ・ライアンの“フェイク・オーガズム”シーン。その他“怒り”を感じさせたのは「マイ・ボディガード」と「遠い夜明け」、“恐怖”を呼び起こしたのは「シャイニング」と「羊たちの沈黙」、“不快感”は「ピンク・フラミンゴ」、“驚き”は「カプリコン・1」と「シー・オブ・ラブ」だった。



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腐っていない電力を、腐らせよう

 東京電力の福島第1原発の事故を受け、これまで問題視されなかったことが、次々に浮き彫りになった。例えば国は巨大なエネルギーをマネージメントできないことが明らかになった。なんでも「コントロールできる」というのではなく、まずは「できない」ということを認識し、そこからスタートする必要があるのではないだろうか。

【拡大画像や他の画像】

●原口一博×武田邦彦「それでも原発は必要か」バックナンバー:

●小さなエネルギーを共有できる仕組みに

原口:欧州では、人口500人の街でも経済的に豊かなところがあったりします。それはなぜかというと、エネルギーの搾取を許していないからです。

 日本の土地はカリフォルニア州よりも狭い。なのになぜ限界集落があったり、過疎の問題が存在するのか。被災地になった仙台はもともと、伊達藩が江戸を3分の1ほどまかなっていました。なのに、なぜ東北は過疎になってしまったのか。過疎になった背景には、エネルギーと金融の世界で搾取され続けてきたからです。

武田:ですね。エネルギーは小さいものよりも大きなもののほうが有利になるようになっている。権力を分散化させるために、小さなエネルギーを共有できる仕組みに変えていかなければいけません。

原口:その通りです。

武田:ただ30万キロワットの自家発電を造ったとしても、コストが高くつくだけ。そうなると自家発電が動かせなくなってしまう。コストを安くすることができれば、もっと自家発電は普及するでしょうね。これは技術的な問題になってきます。

 例えばメディアで考えると、これまでの大手新聞社は右肩上がりの購読部数と広告料で巨大化してきました。しかしインターネットの登場で、徐々に小さくなってきている。つまり技術力を高め自家発電を安く使えるようにすれば、巨大な電力会社が小さくなっていくでしょう。そうするとこれまでのようなシステムにも変化が生まれるでしょうね。

原口:それを可能にしようとしているのが、再生可能エネルギー特別措置法案。この法案は家庭や企業が太陽光や風量などで発電した電気について、電力会社に買い取りを義務付けるもの。買い取り費用は電気料金に上乗せして利用者から徴収することが認められています。

 菅首相はこの法案が通るまで「辞めない」と言っています。しかし大丈夫。僕が代わりにやってあげますから。

武田:ハハハ。

原口:菅首相は最近になって言い始めましたが、僕は昔から言っているので。

武田:ハハハ。

●国は違う方向を向いている

原口:話は変わりますが、『エンデの遺言――「根源からお金を問うこと」』という本をご存じでしょうか?

武田:はい。

原口:ドイツの童話作家、ミヒャエル・エンデに関する本ですが、彼は「お金を腐らさなければいけない」と言っています。そうしないと、小さな価値がいつの間にか大きな価値に考えられてしまうから。そしてお金というのは記号なので、記号だけがどんどん先行していってしまう。そうなれば貧富の格差と紛争の極大化になってしまう、と警鐘を促しています。

 1929年、世界大恐慌がありました。そして2008年にはリーマンショック。僕も、お金は腐らさなければいけないと思っています。そして電力も腐らさなければいけない。巨大化させないで、国民に戻さなければいけない。

武田:日本でも200年くらい前までは「同じ仕事だけど、給料は20万円と30万円、どちらがいいか?」と聞くと、「20万円」と答える人が多かった。ここでは分かりやすくするために「20万円か30万円か」としていますが、なぜ「20万円」と答える人が多かったのか。なぜなら「20万円」でも「30万円」でも自分の生活は変わらない、という確信があったから。自分は月に18万円しか使っていないので、30万円ももらう必要がない、という考えをもっている人が多かった。

 ところが今は、お金が“怪物”になってしまった。そして怪物になったお金が、自分の幸福をもたらすかもしれないという錯覚にとらわれてしまう。しかし自分が思った以上のお金を手にできない人が出てくるのは当然で、中にはその状態が不幸だと感じる人がいる。そして心を病んでしまったり、最悪の場合、自殺という道を選んでしまったりしている。

原口:そうですね。

武田:このようにさまざまな問題がリンクしてしまっているんですよ。原発の事故が起きたことはものすごい不幸なことですが、事故後お母さんたちの姿を見ていると、「お金持ちになりたい」とギスギスしたものを感じませんでした。むしろ「自分の子どもが健やかに育ってくれれば、それだけでいい」と願っている人が多いことが分かった。

 もちろんお母さんだけでなく、お父さんもそう思っている。親は子どもの健康を願っているのに、国は違う方向を向いている。なので親は「政治家は何をやっているの?」「子どもに放射性物質で汚染されている食べ物を食べさせたくないだけなのに。それもやってくれないの?」と、政治家に対し不信感を抱いていますね。

原口:ですね。

武田:今回の事故を受け、国は巨大なエネルギーをマネージメントできなきことがはっきりしました。「できない」ということを認識し、そこからスタートしなければいけないのではないでしょうか。

原口:今はずっと続いてきたパラダイムを転換させなければいけないとき。つながることを大切にする、情報を共有することを大事にする、お互いを支え合うことを大事する――いわば“解決型のリーダー”が求められているときです。

 ところが原発事故を招いた関係者たちは「答えは1つしかない」ということを教わってきた。彼らは答えが1つしかないと思っているので、想定外のことが起きてしまうと、手を挙げてしまう。つまり逃げようとするんです。答えが1つしかないという教育を受けている人は、排他的で排外的です。

武田:残念ながら、その通りですね。

 →次回、7月15日掲載予定。

●プロフィール

原口一博(はらぐち・かずひろ)

1959年佐賀県生まれ。1983年東京大学文学部心理学科(第4類心理学)卒業。1987年佐賀県議会議員当選。1996年衆議院議員に当選。2003年民主党副幹事長。2009年総務大臣。この間、郵政民営化に関する特別委員会筆頭理事、総務委員会筆頭理事、拉致議連(北朝鮮に拉致された日本人を早期に救出するために行動する議員連盟)副会長などを歴任。現在は衆議院総務委員長を務める。

著書に『ICT原口ビジョン』(ぎょうせい)、『平和 核開発の時代に問う』(ゴマブックス)などがある。

武田邦彦(たけだ・くにひこ)

1943年東京都生まれ。1966年東京大学教養学部基礎科学科卒業後、旭化成工業に入社。1986年より同社ウラン濃縮研究所長を務め、自己代謝材料の開発に取り組む。1993年より芝浦工業大学工学部教授、2002年より名古屋大学教授を経て、2007年3月より中部大学総合工学研究所の教授。また内閣府原子力安全委員会の専門委員などを歴任する。

著書に『環境問題はなぜウソがまかり通るのか』(洋泉社)、『偽善エネルギー』(幻冬舎新書)のほか、原発問題をテーマにした『原発大崩壊! 第2のフクシマは日本中にある 』(ベスト新書)などがある。



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科学者が実証「最も確実に人を泣かせる映画」第1位は?

 [映画.com ニュース] 人を確実に泣かせたいときは、1979年の映画「チャンプ」(フランコ・ゼフィレッリ監督)のラストシーンを見せればいい。そんな研究結果が明らかになった。

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 その結果、最も純粋に“悲しみ”を喚起し、確実に人から涙を誘ったのが、落ちぶれた元世界チャンピオンのボクサー(ジョン・ボイト)と幼い息子(リッキー・シュローダー)のきずなを描いた「チャンプ」のラストシーンだったという。当時8歳だった子役シュローダーは、同作の演技でゴールデングローブ賞新人賞を受賞。なお、次点には「バンビ」(42)のバンビが母親を失うシーンがランクインした。

 ちなみに、最も“楽しさ”を喚起したのは、「恋人たちの予感」のメグ・ライアンの“フェイク・オーガズム”シーン。その他“怒り”を感じさせたのは「マイ・ボディガード」と「遠い夜明け」、“恐怖”を呼び起こしたのは「シャイニング」と「羊たちの沈黙」、“不快感”は「ピンク・フラミンゴ」、“驚き”は「カプリコン・1」と「シー・オブ・ラブ」だった。



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